2010年5月8日土曜日

壁にはりつき、離陸もできる無人飛行機(動画)


スタンフォード大学Biomimetics and Dexterous Manipulation Labによる『Perching』プロジェクトでは、MAV(micro air vehicle、超小型無人飛行機)が小さなかぎ爪を使って壁に垂直にとまり、再び離陸する。

Biorobots社はこの技術をさらに改良して、4つ脚のMAVを作り、壁の上を歩き回れるようにする予定だ。都市の監視に利用されるという。

[Popular Scienceの記事によると、時速35km程度で飛んできて、壁の直前で態勢を変えて時速11km以下まで速度を落とし、着陸するという

WIRED NEWS 原文(English)

何か忍者飛行機みたいだな、軍事の偵察なんかに使えそうだが



「日本、世界に良い影響」 タイ人の66% 英BBC調査

英BBC放送が日本、米国、英国、中国、タイなど28カ国で実施した世論調査で、日本に対するタイ人の評価は「世界に良い影響を与えている」が66%、「悪い影響を与えている」が20%だった。

 そのほかの国に対するタイ人の評価は▽米国「良い」49%、「悪い」35%▽英国「良い」56%、「悪い」22%▽フランス「良い」60%、「悪い」18%▽ドイツ「良い」53%、「悪い」19%▽ロシア「良い」32%、「悪い」40%▽イスラエル「良い」21%、「悪い」59%▽インド「良い」37%、「悪い」37%▽パキスタン「良い」16%、「悪い」56%▽イラン「良い」15%、「悪い」60%▽中国「良い」45%、「悪い」44%▽韓国「良い」23%、「悪い」58%▽北朝鮮「良い」23%、「悪い」61%――だった。

 調査全体で「世界に良い影響を与えている」とされた割合が最も高かったのはドイツで59%。次いで日本53%、英国52%だった。米国は46%、中国は41%、韓国は32%。

 調査は2009年11月―2010年2月にかけ、面接または電話で実施し、約3万人から回答を得た。

英BBCの調査した外国人たちが見た韓国のイメージ
2010.04.20 15:52:21
ⓒ 中央日報/Joins.com
ヨーロッパ主要国国民の間で韓国に対して否定的イメージが多いことが明らかになった。イギリスBBCが18日(現地時間)に公開した世界世論調査結果によれば「韓国が世界に及ぼす影響」に対し、ドイツ回答者の53%が「否定的」と返事した。肯定的と答えた割合は28%にすぎなかった。イタリア、スペイン(以上46%)、フランス(45%)も否定的な回答が半分に迫った。調査対象ヨーロッパ国家のうち否定的回答が30%を下回ったのはロシア(23%)、ポルトガル(27%)だけだった。世界33カ国の全体平均は肯定的評価(32%)と否定的評価(30%)が等しかった。BBCは肯定または否定的評価の理由に対しては問わなかった。

ヨーロッパでは韓国に否定的な評価が圧倒的
      良い  悪い
フランス  30   45

イギリス  29  33

ドイツ    28  53

ポルトガル 23  27

イタリア   23  46

スペイン  22  46

第5回 2010 BBC世界好影響度ランキング
韓国が嫌いな国ランキング
①タイ  58
②ドイツ 53
③イタリア 46
④スペイン 46
⑤フランス 45
⑥ブラジル 43
⑦エジプト 37
⑧ナイジェリア 37
⑨イギリス 33
⑩カナダ 30
⑩トルコ 30

★韓国はほとんどの先進国に嫌われていることがわかる

★特にタイ、ドイツ、イタリア、スペイン、フランス、ブラジル、エジプト、トルコは好感を抱いている数が非常に少なく、はっきりと韓国を嫌悪していることがわかる。

★その中でもタイとドイツの嫌韓はすさまじい。
タイ人に嫌われているんですね韓国人は、たしかに嫌われる要素はかなりある。


反対派は戒厳令提案

4月3日からバンコク都心を占拠し反政府集会を続けているタクシン元首相派団体「反独裁民主戦線(UDD)」は7日夕方、アピシット首相が3日に提案した11月14日の下院総選挙と和解に向けた行程表(ロードマップ)を基本的に受け入れる方針を再確認した。集会の解散時期は明言しなかった。幹部の1人は5月10日解散が適当という考えを示したが、別の幹部は一つの提案に過ぎないとしている。

 UDDは政府に解散総選挙を要求し、3月12日からバンコクで集会を始めた。東北部、北部など地方の支持者を動員したほか、バンコク在住の地方出身者、低所得者層が加わり、参加者は数千―数万人で推移した。4月10日には強制排除を図った治安部隊と衝突し、兵士5人を含む25人が死亡、800人以上が負傷する「激戦」の末、撃退に成功した。

 UDD幹部によると、集会参加者の相当部分は「首相の提案を理解しておらず、解散に反対」(UDD幹部)しているという。集会解散には参加者を落ち着かせる冷却期間を置き、集会開始から2カ月、衝突から1カ月といった区切りのいい日を設定する必要があるようだ。

 一方、ジャムロン元バンコク都知事ら反タクシン派団体「民主主義のための市民同盟(PAD)」の幹部は7日、記者会見を開き、首相が職務を遂行しないなら、軍が戒厳令を敷き、UDDを排除すべきだと主張した。解散総選挙や和解案には重ねて反対を表明した。

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